Article source: Inside RGE
国連グローバル・コンパクトとアクセンチュアのCEOによるサステナビリティに関する調査（第12回）でAPRILグループが大きく取り上げられました。この調査では、APRILグループの前社長であるプラヴィーン・シンハヴィが、サステナビリティの目標とコミットメントを達成するためのグループ全体の取り組みを紹介し、企業が気候問題に積極的に取り組む必要がある理由について見解を述べ、成功事例を紹介しました。
「気候変動問題を地政学的理由で停滞させないことが肝要です。企業として、気候変動は我々全員が取り組むべき課題として、常に前面に押し出していく必要があります」とシンハヴィは述べています。
この65ページの調査報告書は、18の業界と128の国にまたがる2,600人以上のCEOから得た知見に基づいており、130の詳細なインタビューが含まれています。本調査では、サステナビリティの状況や、世界中の企業がサステナビリティや気候変動に関する目標を達成するためにどのような取り組みを行っているのかについて、幅広い視点から検証しています。APRILグループは、ケーススタディとして取り上げられた11社の多国籍企業のうちの1社です。
本調査では、サステナビリティへの取り組みが、事業競争力、卓越性、効率性を高めると同時に、潜在的な事業成長の道を提供し、イノベーションを促進し、一流の人材を惹きつけることができると、CEOがますます認識するようになっていることを確認しました。シンハヴィは次のように指摘します。「サステナビリティの目標を達成することは、コストを改善し、ビジネスを成長させ、気候や自然への恩恵とともに、雇用と成長の機会を提供します。」
APRILグループの総合的なケーススタディでは、同グループのワークフォース・サステナビリティ教育への取り組みと、APRIL 2030の目標をどのように達成しているかが紹介されました。APRIL 2030は、今後10年間の課題に対応するための同社のビジョンで、「Climate Positive」「Thriving Landscape」「Inclusive Progress」「Sustainable Growth」という4つのコミットメントからなり、合わせて18の先進的な目標を掲げています。
APRILグループは、これらの目標を提示する前に、経営陣と一連のワークショップを行い、賛同を得るとともに、価値観に基づく企業文化への強い連携を作り、従業員の役職に関わらずサステナビリティへのコミットメントに参加させました。このプロセスは、持続可能な目標がいかに業績を維持し、さらに向上させるかについてチームを教育し、APRIL 2030が国連の持続可能な開発目標（SGDs）に貢献していることを認識させるのに役立ちました。
APRILグループは、2030年までに気候、自然、そして人々にポジティブな影響を与えることを目的とし、組織全体のマネージャーとそのチームが参加し、18ヶ月にわたってワークショップを実施しました。これには、各公約と関連する目標を担当する代表者を特定することも含まれます。
APRILグループは、透明性と情報開示へのコミットメントの一環として、目標に対するパフォーマンスを追跡し、実証し続け、意識主導のコミュニケーションを支えとしています。
サステナビリティの目標を掲げて以来、APRILグループはすでに大きな影響を及ぼしています。APRIL 2030では、インドネシアのあらゆるセクターの企業の中で、土地使用による排出をネットゼロにすることを約束した先駆的な企業のひとつとなりました。また、気候、自然、人々にポジティブな影響を与えるために、危機感と野心を持って取り組む先進的な企業のグローバルコミュニティに加わりました。APRILグループの取り組みは、グローバル・コンパクト・ネットワーク・シンガポールから、2022年にシンガポール・アペックス・コーポレート・サステナビリティ・アワードを授与されるなど、継続的に評価されています。
APRILグループの2030年持続可能性コミットメントについては、https://april2030.aprilasia.com/でご確認ください。
国連グローバル・コンパクトとアクセンチュアの研究結果の全文（英文）はこちら。APRILグループのケーススタディは35ページに掲載されています。
